DMPとは?

 2020.09.09  カスタマーデータ活用ポータル編集部

「DMPとは具体的にどんなツールだろう?」「自社に導入したら、どんなメリットがあるだろう?」と悩んでいる方へ。

デジタル時代となり社内にデータが溢れるようになりましたが、散在するデータを統合することにコストをかけていないでしょうか。「データを漏れなく統合したい」と考えているなら、DMPの導入がおすすめです。

この記事では、DMPの基本やメリット、導入の注意点についてご紹介します。

【初心者必見】担当者が押さえておきたいDMPの基本

まずは「DMPとは?」と悩む方に向けて、概要やメリットをご紹介します。

DMPとは

DMPとはData Management Platform(データ マネジメント プラットフォーム)であり、インターネット上にある膨大なデータを一元管理できるプラットフォームのことを指します。

WebサイトやECサイト、メールマガジンやSNSなど、企業はさまざまなデジタル施策を行っています。しかしツールごとに作られたデータを統合できず、別々に管理している企業が多いものです。そこでDMPを導入することで、顧客の行動データをはじめ、商品発送履歴や会員登録データといったあらゆるデータを1つのプラットフォームで管理できるのです。

DMPがもっとも活用されているのは広告配信でしょう。コストのかかる広告配信は、表示させるデータのターゲティングを最適化させることでより高い費用対効果を狙えます。DMPであらゆるデータを統合して最適化を行うことで、成約率アップを期待できるのです。

DMPを導入するメリット

DMPを導入する最大のメリットといえば、社内に散在する膨大なデータを効率的に管理でき、さらにそのデータを活用できる点です。

ビッグデータの活用が重視される現在では、社内に溢れるデータをくまなく集めて形式を整えて管理することに大変手間がかかります。アクセス解析データや顧客データなどを手動で管理していくには限界があるでしょう。

デジタル時代の昨今では、顧客の消費行動は日々複雑化しています。DMPを導入すれば、人海戦術では分析しきれないデータによって顧客の消費行動を分析し、購入されるタイミングや消費衝動が高まるタイミングを掴むことができるのです。

DMPでできること

DMPによってデータが統合できるとご紹介しましたが、その種類は多岐に渡ります。自社の問合せデータやCRMデータ、広告配信用のクッキーを元に得たデータ、サイト訪問履歴といったものが挙げられます。また、POSデータも一元管理できますし、実店舗があればそのデータを統合することも可能です。

上記のようなデータをDMPで統合した結果、「購入履歴があるユーザーにだけ割引キャンペーンのメールを送る」「問合せのみだった顧客にバナー広告を配信する」といった、よりパーソナライズされたマーケティングを行うことが可能です。

つまりDMPを導入すれば、顧客一人ひとりに合わせてマーケティングを行う「One to Oneマーケティング」が実現できます。

DMPの種類と仕組み

DMPは、主にオープンDMPとプライベートDMPの2つに分かれます。DMPの種類と、一般的な仕組みについてみていきましょう。

オープンDMP

オープンDMPはパブリックDMPとも呼ばれ、外部機関が持っているユーザーのデータのことを指します。クラウド型のプラットフォームで、個人情報は伏せられた状態で顧客の行動データを収集できるのです。

マーケティングを行う際、自社のデータだけではどうしても限界があります。そんな時にオープンDMPで得たデータを利用することで、より高い結果を得られるのです。そのため、社内に蓄積されたデータが少ない企業こそオープンDMPの活用がおすすめです。もちろん、自社の顧客が外部でどのような行動を取っているかを知りたい場合も役に立ちます。

プライベートDMP

社内に蓄積されたデータのことをプライベートDMPといいます。自社独自の購買履歴や問合せ履歴といった「生」のデータであり、オープンDMPと違い個人情報を特定することも可能です。そのためオープンDMPのように外部と共有するものではありません。

DMPでデータを管理していく場合は、上記のオープンDMPとプライベートDMPを組み合わせることでより精度の高い分析結果を得ることができます。

DMPの仕組み

DMPツールは、社内に存在するさまざまなITツールからデジタルデータを集める仕組みをもっています。SNSや広告ログ、購買情報はもちろん、クッキーを元に集めた行動データや顧客の属性を組み合わせた「オーディエンスデータ」や、顧客データの1種である「デモグラフィックデータ」なども集めます。

人が何もしなくても、DMPツールによってさまざまなデータを整理して保存します。DMPツールに外部システムとの連携機能があれば、すでに社内で運用しているツールのデータまで自動で統合してくれるのです。

DMPは広告の効果を分析したりレポート機能によってデータを見える化したりといった仕組みを持っているので、担当者がわざわざデータを統合して分析する手間がありません。

DMPを導入する際注意したい事

DMPツールの導入にかかる費用は安いものではなく、初期費用だけで数百万円かかることも珍しくありません。「DMPを導入したいが、活用できるかわからないのでコストを抑えたい」という場合は、月額固定性ではなく従量課金制のものを選ぶといいでしょう。

DMPはご紹介したようにあらゆるデータを効率的に集められますが、ただ集めればいいわけではありません。最終的には人が「目的」をもって分析する必要がある点は忘れないようにしましょう。「オウンドメディアでもっと顧客とコミュニケーションをとりたい」「広告配信をもっと最適化させたい」など、今社内で抱えている課題を明確にする必要があります。

また、すでに社内で導入しているITツールがあれば、連携してデータを統合できるかもチェックしておくといいでしょう。

まとめ

データ管理に悩む担当者に向けて、DMPの基本情報をご紹介しました。DMP自体、実は新しいツールというわけではありません。しかし社内にデータが溢れている現在、DMPを検討する企業は増えています。

ご紹介したようにDMPツールの導入には大きなコストがかかるため、気軽に使えるツールではありません。しかし「社内のデータをもっと活用したい」と考える企業には大きな武器となるでしょう。

また、DMPをより効果的にかつようするためには、顧客管理基盤を整備する必要があります。特に複数のサービスを提供しているケースや、海外からのアクセスがあるサイトなど、顧客情報を管理するためには、運用やセキュリティー面のみならず、各国の法令対応なども考慮する必要があります。

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